現代、さまざまな業界があり、社会に貢献しています。

その中でもIT業界は最も発展しているといっても過言ではなく、急速に成長している業界です。

しかし、その一方で社会問題の一つとして挙げられているのが人手不足であり、特にエンジニアの人材不足が深刻化しています。

この記事では、なぜそのような状態になっているのか、エンジニア不足の現状と解決策を解説します。

ITエンジニアが不足しているのは本当？日本の現状とは

ITエンジニアは職種として比較的人気があり、大学生の約半数がエンジニアに魅力を感じています。

しかし、そんな職種がなぜ人手不足に陥ってるのか、気になる方も少なくないでしょう。

そこで、ここでは今の日本の現状を解説します。

2030年には約79万人のIT人材不足に

経済産業省の調査によると2030年にはIT業界における人材不足は約79万人になると予測されいます。

その原因としては、少子高齢化による日本の労働力人口の減少が起因しているといわれています。

労働力人口が減少する一方で、現代におけるさまざまな業界では、ITの活用が必要不可欠となっており、IT市場は年々拡大の一途をたどっているのが現状です。

その結果、労働力人口の減少とIT案件の増加が同時に起こり、深刻なIT人材不足に陥っているといえます。

IT人材の中でもエンジニア不足が危惧されている

IT人材の中でも特にエンジニアが不足しており、深刻な問題になっています。

エンジニアと一言でいってもさまざまな種類があり、ネットワークエンジニアやクラウドエンジニアといったインフラ関連のエンジニアや、AIに関するエンジニアなどが挙げられます。

また、セキュリティ関連のような高度な技術が必要とされるエンジニアなどもあり、どのエンジニア職も不足しています。

IT業界でエンジニアが不足している5つの理由

具体的にどんな理由でエンジニアが不足しているのか気にある方もいるでしょう。

その理由は大きく分けて5つ挙げられます。

下記で具体的な内容を解説します。

IT業界が急激に成長している

エンジニア不足の最も原因といえるのが、IT業界の急成長が挙げられます。

国内民間IT市場規模は毎年上昇しており、現代における成長分野であるといえます。

2020年のコロナの影響で一時的に低迷していた状況でしたが、2021年以降は再び活気が戻るといわれており、これはDX（デジタルトランスフォーメーション）への投資活性化や、ICT投資による景気活性化が要因です。

このような状況にも関わらず、エンジニアの供給が追いつていないため、人材不足に陥っているといえます。

IT技術が急激に変化しているため

次いで挙げられる原因は、IT技術の急激な変化が挙げられます。

ここ数年で生活に欠かせなくなったスマートフォンの普及や、WebアプリやIoT技術の発展が著しい状況です。

IT技術は常に変化をし続けているため、新しい技術を取り入れても少し時間が経ってしまっただけで古い技術とされてしまい、スキルの習熟が業界の進化に追いつていけていません。

その結果、技術のアップデートに人材供給が間に合わず、ニーズの高さに対して人手が足りないという状況が生じてしまうのです。

少子高齢化による人材不足

これはIT業界に限ったことでありませんが、少子高齢化による人材不足も原因として挙げられます。

現エンジニアが高齢化しつつあり、退職していくスピードに若いエンジニアの数が追いついておらず、エンジニア人口は徐々に減少しています。

そのため、あらゆる企業は定年の延長や再雇用などの対策をとっていますが、根本的な解決には繋がっていません。

そのような現状の一方で、需要の高騰の差の開きが、エンジニア不足の要因を招いているといえます。

ITエンジニアという仕事に対するネガティブイメージ

ITエンジには、長時間労働で深夜まで残業するといったネガティブなイメージが持たれつつある業種です。

近年におけるエンジニアは「新3K（きつい・厳しい・帰れない）」と呼ばれており、ひと昔前の「かっこいい」や「最先端」などといったポジティブなイメージとかけ離れています。

しかし、現在は働き方改革の推進により、労働環境の見直しをしている企業が多く、ワークライフバランスの尊重をしている企業が増えています。

そのため、ここ数年では労働環境が改善され、「新3K」が払拭されつつあるといえるでしょう。

年収・給与の低さ

上記の延長線で、仕事が過酷なわりに年収が上がらないということも人材不足の原因に挙げられます。

大手インターネット企業やベンチャー企業であれば、エンジニアに高額支払うという会社もありますが、それはあくまで一握りでしかありません。

IT業界では、「多重下請け構造」というものがあり、ピラミッドの天辺にいる元請けから二次請け、三次請け…と下にいくに従ってエンジニアの人数は増え、単価が安くなるという構造となっています。

そのため、元請けと下請けでは、どうしても年収に差が開いてしまうのです。

また、日本と海外では給与水準の違いがあります。

さまざまな世界的IT企業を生み出しているアメリカでは、IT人材の給与水準が高く、アメリカのIT人材の平均年収は1,200万円前後となっています。

それに対して日本は600万円前後と、約2倍の差があり、ほかの先進国と比べても日本は低い傾向があることは否めません。

そういう理由により、日本のエンジニア職は稼げないというイメージを持たれ、結果的に人材不足に繋がっているのです。

ITエンジニア人材企業が行うべき6つの対策

上記で5つの人材不足の原因に触れましたが、それらはどうすれば改善できるのか気にある方もいるでしょう。

人材不足の解消に繋がる行うべき対策は6つあります。

下で具体的な対策方法を解説します。

社内における人材育成

社内の勉強会や研修を通じてIT教育を行うことで、既存社員のIT技術力の向上を目指すことができます。

エンジニアが不足しているからといって、即戦力となる優秀なエンジニアを安易に雇ってしまうと、既存社員の技術力を向上させる機会が減ってしまい、成長しづらい環境になっていしまいます。

既存社員をしっかりと教育していくことで、エンジニア不足の解消に繋がるでしょう。

教育方法としては、従来の「見て覚える」というのも大切ですが、体系的な知識をOJTとしてしっかりと教育していくことで、質の高いエンジニアを育成することができるといえます。

ITエンジニアの待遇を改善

最も見直さなければならないのが、待遇面の改善を行うということです。

上記でも説明しましたが、給与や報酬といった年収に対する満足度が低く、その結果、やりがいや仕事の達成感、充実感の低下に繋がり、エンジニアとして働きたくないという方も少なくありません。

給与や引き上げはもちろんのこと、福利厚生を充実にするなどの待遇面を改善することで、「新3K」を払拭することに繋がり、エンジニア不足の解決に繋げることができるでしょう。

柔軟に働ける環境を提供

待遇の改善に加え、柔軟に働ける環境を築くことも重要です。

自由に出勤することができる「フレックスタイム制」や家で仕事することができる「テレワーク」を導入することで、エンジニアにとって働きやすい環境ができます。

自由に働ける環境を築くことにより、エンジニアの門戸を広げることになり、人材不足の解消にも繋げることができます。

オフショア開発

オフショア開発とは、開発のアウトソーシングをいいます。

人件費の安い海外企業へ開発を依頼することで、安価に開発を進められるうえ、人材不足を早急に解決できるというメリットがあります。

現在の受注先として、人件費が安く労働力が豊富なインドや中国、ベトナムが主流となっていて人気です。

しかし、これはあくまで一時的な処置であり、根本的な解決にはなりません。

また、言語の違いや文化の違いなどをはじめとした問題点や、依頼したものが失敗してしまうということも少ないため、そういった部分をあらかじめ理解しておくことが最大のポイントといえます。

パッケージ開発

システム開発を一から行うのではなく、パッケージ製品を導入することで、人材不足を補うことができます。

パッケージ開発は、比較的価格が安く作られているものを入れるだけなので、導入にかかる時間が短時間で済み、品質が安定しているというメリットがあります。

ただし、バージョンアップの際には費用がかかることがあり、元々の備わっている機能しか利用できないため、新しく機能を追加したいとなった場合は、費用や時間がかかってしまうことが少なくありません。

コスト面で考慮すると悩ましいところといえるでしょう。

SES（システムエンジニアリングサービス）を活用する

SESとは、ソフトウェアやシステム開発、保守や運用を請け負う雇用契約の一つであり、SES提供元の企業から派遣された技術者がクライアント企業に常駐して業務を行います。

優秀な人材を確保しやすく、一時的に人材不足を解消することが可能です。

ただし、派遣社員とは違い、クライアント企業に常駐しても、雇用環境や育成への指示は、SES提供元の企業が行うという特徴があります。

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ここまで、エンジニアの人材不足に関する情報を解説しましたが、今すぐ優秀な人材がほしいと思う方も少なくないでしょう。

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