IT開発になくてはならないインフラエンジニアという業種。
現代社会では、電気・ガス・水道といったライフラインに、ネットワークというインフラも含まれるほどインターネットがなくてはならない存在となっています。
日常生活で、当たり前に繋がるアプリやWebサービスを陰で支えるインフラエンジニア。
今ではどの業界においてもエンジニア職は求められ、常に人手が足りない状況となっています。
サーバー、ネットワーク、データベースの設計から保守まで担うインフラエンジニアの人手不足に悩んでいる方も少なくないのではないでしょうか。
ここでは、インフラエンジニアという仕事の基本情報から、募集を行う際のポイントとしてSES契約によるメリット・デメリットをまとめて解説いたします。
インフラエンジニアとは
まずはインフラエンジニアの仕事についてご説明いたします。
インフラエンジニアとは、インターネット通信やデータ保管といったIT事業の基盤を作り、保守するエンジニアのことです。
ITの仕事において「◯◯エンジニア」という業種は多く存在しており、それぞれの詳しい違いはあまりわからない……という方も少なくないでしょう。
しかし、エンジニア職というのはそれだけ専門性が求められる仕事であり、一つひとつの担う分野も全く違ってきます。
インフラエンジニアの採用を考えている場合はまず、自社のどのチームまたはプロジェクトがどのようにシステムエンジニア職を求めているのかを明確にすることから始めましょう。
インフラエンジニアには2種類ある?
一言にインフラエンジニアと言っても、サーバーを担当するエンジニアとネットワークを担当するエンジニアでは領域が異なります。
ここでは「サーバーエンジニア」と「ネットワークエンジニア」の2種に分けてそれぞれご説明いたします。
サーバーエンジニアの仕事
サーバーエンジニアはその名の通り、サーバーの構築・運用業務の全般を行います。
サーバーというと、大きな箱のようなものがたくさん並んだ部屋といったイメージを持たれるのではないでしょうか。あの大きな箱は現在「物理サーバー」と呼ばれているものです。
なぜ「物理」サーバーなのかというと、近年ではクラウドサービスの普及により自社でサーバーを設置する企業が少なくなってきているためです。
よって、現在のサーバーエンジニアは物理サーバーの構築や運用はもちろん、クラウドでのオンライン上のサーバー構築・運用も重要な仕事となっています。
ネットワークエンジニアの仕事
ネットワークエンジニアは、ネットワークの設計、保守といった運用を行う仕事です。
簡単に言うと、サーバーエンジニアがサーバーを作り、そのサーバー同士をネットワークで繋げるのはネットワークエンジニアの仕事、といったイメージです。
クライアントの要求やサービスの内容に合わせてネットワークを設計し、機器の設置、運用、運用後の保守まで全般を担当します。
通信トラブルが起こらないよう、機器のメンテナンスや交換を行うのも業務の内です。
サーバーがなくてはネットワークで繋ぐものが無く、ネットワークがなければサーバーの意味がありません。
この2つはITインフラとして必要不可欠であり、またオンライン化著しい現代において一層需要の高まる職種であると言えるでしょう。
IT業界の深刻なエンジニア不足
インフラエンジニアに限らず、エンジニアそのものの需要が高まる一方で深刻な人員不足が発生しています。
近年あらゆるものがデジタル化していき、その流れは今後も加速していくでしょう。
求められる仕事に対してプログラマーやエンジニアの数が足りなくなり、2030年には約79万人のIT人材不足が予想されています。
[参考] 経済産業省「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果」 2020年(参照2021-1-13)
また、現在のエンジニアの求人倍率は7倍以上と言われており、他職種平均の2.66倍と比べるとその差は歴然です。
[参考]転職求人倍率レポート2020年(参照2021-1-13)
エンジニア職は、現時点ですでに超売り手市場となっていると言えるでしょう。
ですが、エンジニア職は体とPCがあれば仕事ができるフットワークの軽さから、通常の新卒・中途採用に限らずさまざまな雇用形態があります。
「SES契約」も、その中の一つです。
SES・SES契約とは?
エンジニア不足のIT業界では、雇用形態の一つとしてSES契約という受託契約のスタイルが採用されています。
SESとはシステムエンジニアリングサービスの略称です。
企業がインフラエンジニアやシステムエンジニア個人と契約を結び、エンジニアは会社に常駐してシステム開発を行いその労働時間に対して報酬を受け取るという雇用形態です。
完成したシステムの納品に対価を支払う「請負契約」との大きな違いは、作業時間に賃金として報酬が発生するという点です。
人材育成に時間が取れない企業と、実務でスキルアップを狙うエンジニア双方にメリットのある契約と言えますが、契約内容と業務のずれによっては違法契約になりかねない危うさもあります。
詳しく解説していきましょう。
SES契約と契約派遣との違い
SES契約の、「企業に常駐し労働時間に対して賃金が支払われる」という雇用形態は「契約派遣」と似ているように思われるかもしれません。
しかしこの2つの雇用形態には大きな違いがあります。
まず挙げられるのは、SES契約で結ばれた労働者と企業の間には雇用関係が無いという点です。
つまり、SES契約で働くエンジニアに対して、企業から労務管理や業務に関する指揮・命令をすることはできないということです。派遣契約は企業との雇用関係のもと業務に就くため、企業から指揮・命令をすることができます。
もう一点は、SES契約は「準委任契約」となるため、システム開発などの成果物の完成責任を求めることができないという点です。
成果物がなくても、契約期間が終了すればその企業からは退職することになります。一方で、契約期間中により向いているプロジェクトに移ることができるといったフットワークの軽い雇用形態であるとも言えます。
契約内容の誤解によるトラブルも
このような詳しい契約内容を知らずに、(あるいは知りながら)SES契約で働く方に対して契約派遣と同様に労働指示をしたり、成果物の完成責任を求める企業があります。
その場合は契約違反となり、最大1年の懲役または100万円の罰金というペナルティが課せられる場合もあります。
受注側、発注側で契約内容に関してきちんと理解をしておくことが大切です。
SES契約を結ぶメリット
当然、SES契約が選ばれているのは企業側・エンジニア側にメリットがあるからです。
ここでは主なメリットをご紹介いたします。
実績のある人材が確保できる
エンジニア人員増加による解決に繋がる
運営コストの削減
目的を変更できる柔軟性
実績のある人材が確保できる
先ほど解説した通り、IT業界では深刻なエンジニア不足が叫ばれています。
企業によっては、未経験者からエンジニアへの育成を行っているところもありますが、余裕のある大きな企業でない限り教育制度を整えることも難しいでしょう。
SES契約では、企業の求めるスキルのあるエンジニアと契約をすることができ、人材不足を最短で解決することができます。
また、SES契約で働くエンジニアは多くの企業で多様なプロジェクトに関わった経験のある方が多いです。
経験豊富なエンジニアと開発を行うことで、自社にとっても良い刺激をもたらす効果があるかもしれません。
エンジニア人員増加による解決に繋がる
企業によって人手不足の理由はさまざまです。
病気やケガによるものや、プロジェクトの規模に対して人員が足りていないなど、あらゆるケースが考えられます。
また、このような人手不足はすぐに解決させる必要があることがほとんどです。
SES契約なら、長期契約ではなく一定の期間だけ働く人材を雇うことができます。
エンジニアという専門職をSES契約で増やすことで、解決に繋がることは多いでしょう。
運営コストの削減
SES契約でエンジニアを雇用するメリットの一つとして、比較的コストがかからないという点が挙げられます。
エンジニアの中途採用や未経験者の育成といった方法で人材不足を解消するとなると、人件費や研修費などの費用が発生します。
また、採用した社員が必ず定着するとは限りません。場合によっては、育成にかけた費用が無駄になってしまうこともあるでしょう。
その点、SES契約であれば確実に実績のあるエンジニアを雇うことができ、無駄なコストをかけずに即戦力の人材を採用することができます。
目的を変更できる柔軟性
SES契約と契約派遣との違いとして、SES契約は「成果物の完成責任を負わない」雇用形態であることは先ほど解説いたしました。
このことから、一つのプロジェクトのみに固執せず、契約期間中であれば臨機応変に目的を変更することができるのはSES契約のメリットでしょう。
人によって、仕事を進めていく上で向き不向きに気づくこともあるかもしれません。
契約派遣では、成果物に対して報酬が支払われるので途中で方向転換をすることは基本的にできません。
その点、SES契約は企業とエンジニアにとってベストな関係を保ちながら、仕事内容や目的を変えられるフレキシブルな雇用形態であると言えます。
SES契約を結ぶデメリット
SES契約を結ぶ上で、デメリットも考慮する必要があります。
自社で育成できない
違法派遣と誤解される可能性がある
自社で育成できない
こちらはメリット・デメリットの表裏一体と言えます。
SES契約の魅力は優秀なエンジニアをすぐに雇えることですが、その反面、短期間での雇用となるため自社に長く留まることはほぼありません。
社員として採用したエンジニアであれば、実務以外に自社の社員としての考え方や心構えを教えて育成することができます。
しかし、SES契約のエンジニアは実績やスキルがある分、個人として独立した考えや方針を持っていることが多いです。
会社としての考え方や行動指針にしっかり染まってから働いてほしい、というような考えを持つ企業には、SES契約は向いていないかもしれません。
違法派遣と誤解される可能性がある
SES契約は企業に常駐して働くというスタイルから、通常の派遣社員と混同されることがあります。
人事部は契約内容を把握していても現場のトップが把握できていないと、SES契約のエンジニアに対して不当な指示や、契約違反にあたる労働を依頼してしまうというケースが起こり得るのです。
そうなると、企業と契約者だけの問題ではなく法律違反となってしまい「労働者派遣」(偽装請負)という違法行為と認定されてしまいます。
SES契約として働いてくれるエンジニアを確保できた際には、契約内容を全社的に周知させることが大切です。
また、契約者として働くエンジニアにも契約内容の遵守を求め、きちんと書面などで取り交わすようにしましょう。
SES契約以外での採用ならエージェントの活用がおすすめ
SES契約に限らず、企業と個人が契約をして雇用関係を結ぶことには、メリットもデメリットもあり企業による向き不向きもあるでしょう。
SES契約も考慮した上で、社員としてインフラエンジニアを雇用することを検討する場合は、転職エージェントの活用をおすすめします。
転職エージェントとは、企業が求める人材とスキルのある求職者(主に転職者)をマッチングする手法です。
インフラエンジニアのような専門性の高い職種を採用したい場合に効果的です。
選考の前にエージェントが企業と応募者とのマッチングを確認することになるので、面接の段階ではある程度のマッチ度が保証されており、スムーズな採用に繋がります。
即戦力エンジニア採用なら「ボーダーレスパートナーズ」へ
SES契約は、今すぐインフラエンジニアの人材不足を解消したい企業にとって非常に有効な手段であることがわかりました。
エンジニアの採用にお困りの際は、ぜひ「ボーダーレスパートナーズ」へご相談ください。
採用の悩みは、どの企業も同じではありません。
IT業界での即戦力人材に強いボーダーレスパートナーズなら、どんなニーズにもお応えする最適な人材の紹介が可能です。